ステップ1・2
部屋探しの前に、予算と家賃相場を調べる
予算と希望を整理する
部屋探しでは、自分や家族にとって何が大切かを先に決めておくことが大切です。すべての希望を満たす物件はなかなか見つからないため、どの条件を優先するかを決めておかないと、いつまでも物件を決められなくなってしまいます。まずは、いくらまでの家賃なら無理なく払えるかを考えましょう。
家賃の上限の目安
手取り収入の30%程度
一般的にこう言われています。収入によっても変わるので、ひとつの目安として考えましょう。
優先順位のつけ方の例
- 職場に近いことか通勤に時間がかかっても、住環境のよいところ
- 築年数が古くても、広い住まいか多少狭くても、新しい物件
- 「バス・トイレ別」など、これだけは譲れない条件
その予算の中で暮らし方を考え、条件に優先順位をつけていきます。そうすることで、物件探しをスムーズに進められます。
家賃の相場を調べる
部屋探しを始めるときは、予算と照らし合わせながら、希望する地域の「家賃相場」を調べておくことが必要です。
この地域の相場
7万円台ワンルームの場合探している家賃
5万円台見つかる可能性は低い毎月払える予算と、希望する地域の相場を比べてみましょう。予算が足りないときは、条件を見直して、相場がもっと安い別の地域で探すほうが近道です。
ステップ3
物件を探す
- 01インターネットや情報誌で探す
物件情報サイトは、広い範囲の情報をすばやく集められ、家賃の相場をつかむのにも便利です。物件数が多いので、希望のエリアで条件に合う候補を見つけやすくなります。ほかに、賃貸の情報誌や新聞の折込み広告、地域のフリーペーパーから探す方法もあります。
- 02不動産会社に直接聞く
不動産会社が持っている物件情報は、すべてがサイトや情報誌に載るわけではありません。広告を出さなくてもすぐ借り手が見つかりそうな物件、情報が入ったばかりの物件、公開前の新築物件などがあることも。条件が合えば紹介してもらえるので、会社のサイトを見たり、お店で聞いてみたりするのも有効です。
お店に行くときは、予約を
スムーズに相談できるよう、事前にメールや電話で相談したい内容を伝えて、予約しておきましょう。
ステップ4〜6
入居の申込みから契約まで
- 1
入居の申込み
内見して気に入ったら、不動産会社に「入居申込書」を出します。書式は会社によって違いますが、住所・氏名・年齢・職業・年収などを書く点はおおむね共通です。
入居申込書は入居の意思を確かめる書類で、賃貸借契約書ではありません。出したあとでもキャンセルはできるので、提出前に不動産会社に確認しておくとよいでしょう。
申込みは、よく考えてから
軽い気持ちでの申込み・キャンセルは、不動産会社に迷惑をかけることになります。
- 2
入居審査
貸主は入居申込書をもとに、入居してもらうかどうかを判断します。これが「入居審査」で、かかるのはおおむね1週間ほどです。
審査でOKが出ないこともあります。貸主にとっては大切な資産を人に使ってもらうわけですから、経済的に安定していて、暮らしのルールを守る人に貸したいと考えるのは当然のことです。
審査に通るために
- 入居申込書は、正確に、もれなく書く
- 内見のときから身なりに気を配り、清潔感のある服装を心がける
- 3
申込みのときの「預かり金」
入居申込書を出すときに、数千円から家賃の1ヵ月分くらいのお金を不動産会社に預けることがあります。「預かり金」「申込証拠金」「申込金」などと呼ばれます。
無事に契約が結ばれたら、借主が払う諸費用にあてられることが多いお金です。契約に至らなかった場合は、基本的に全額返されます。預かり金を払っても、まだ申込みの段階であることは変わりません。
「預かり証」を必ずもらいましょう
あとでトラブルにならないよう、お金を預けたら預かり証を発行してもらいます。
- 4
契約までの準備(書類と費用)
用意する書類
- 身分証明書
- 住民票
- 印鑑と印鑑証明
- 収入証明
- 連帯保証人の住民票など
保証会社を使う契約では連帯保証人がいらないなど、物件ごとに違う部分があります。
用意する費用の目安
礼金 家賃の0〜2ヵ月分 敷金 家賃の1〜2ヵ月分 仲介手数料 家賃の1ヵ月分以内(消費税別途) 前家賃 家賃と管理費の1ヵ月分 火災(損害)保険料 5千円〜2万円 地域や物件によって違うので、あくまで目安としてご覧ください。
- 01住民票
契約では、入居する人の住民票を出すのが一般的です。契約の日が決まったら、自分だけでなく入居する家族全員分を、できるだけ早く用意しましょう。市区町村の役所か出張所で交付してもらえます。
- 02収入証明書
会社員なら、年に一度会社からもらう「源泉徴収票」です。働き方によっては毎月の給与明細でよいこともあるので、わからなければ不動産会社に確認を。自営業の方は「確定申告書の写し」や「納税証明書」が必要です。銀行印がいる場合もあるので、あわせて確かめておきましょう。
- 03連帯保証人
借主が家賃を滞納したとき、代わりに未払いの家賃を支払う義務を負う人です。連帯保証書への記入のほか、連帯保証人自身の住民票・収入証明書・印鑑証明書が必要になるので、早めにお願いして準備してもらいましょう。
- 5
重要事項説明
「重要事項説明書」は、物件の概要や契約の内容を詳しく書いた書類です。不動産会社には、契約を結ぶ前にこの書類を渡し、もれなく説明する法律上の義務があります(宅地建物取引業法)。
説明は必ず宅地建物取引士が行い、そのときは資格証の提示も義務付けられています。契約書と重なる内容もありますが、とても大切な手続きです。
わからないことは、その場で質問を
すべて納得してから契約に進みましょう。契約して入居したあとで「思っていたのと違った」と言っても、基本的には通りません。
- 6
賃貸借契約
重要事項説明が終わったら、賃貸借契約を結びます。契約書は重要事項説明書と重なる部分が多いですが、食い違いがないかも含めて、署名・押印の前に必ず内容を確認しましょう。わからない点は、すぐ不動産会社に確かめてください。
契約を交わしたあとのキャンセルは、原則できません
入居前でも契約は成立しているため、基本的に礼金・仲介手数料は戻りません。敷金は戻りますが、前払いした家賃がどうなるかは状況によって判断されます。
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